キーワード:人事 に関連する記事

  • トヨタホーム社長に山科忠氏 4月1日付

    人事
     トヨタホームは2月26日、山科忠トヨタ自動車専務役員が次期社長に内定したと発表した。3月26日に開催予定の臨時株主総会の承認、取締役会の決議を経て、正式決定する。4月1日付。  山科忠氏(やましな・ただし)(続く)
  • 国土交通審議官に佐々木氏、土地・建設産業局長には毛利氏

    政策
    、佐々木基(ささき・もとい)土地・建設産業局長を国土交通審議官に、毛利信二(もうり・しんじ)大臣官房総括審議官を後任の土地・建設産業局長に任命する幹部人事を発表した。なお、原田保夫(はらだ(続く)
  • 住友不動産、尾台氏を新たな代表取締役に

    人事
     住友不動産は、尾台賀幸(おだい・よしゆき)取締役を代表取締役に昇格する人事を発表した。これに伴い、小野寺研一代表取締役副会長は取締役副会長に就く。2014年1月1日付。  尾台氏は、1961(続く)
  • 国交副大臣に高木毅氏、野上浩太郎氏が就任 政務官3人も

    政策
     内閣の副大臣・政務官人事によって、国土交通副大臣に高木毅氏、野上浩太郎氏の就任が決まった。  高木毅氏(たかぎ・つよし=衆議院議員、福井3区、当選5回、57歳)は、災害対策関係施策、土地(続く)
  • 国土交通事務次官に増田審議官就任へ

    人事
     国土交通省は7月30日、佐藤直良事務次官の後任に、国土交通審議官の増田優一氏を充てる人事を発表した。8月1日付。  増田優一(ますだ・ゆういち)氏は、1951(昭和26)年11月生まれ、61歳。東大(続く)
  • 保険法人の住宅保証機構、新社長に那珂氏

    人事
    任保険法人として、住宅専門の保険商品を提供する住宅保証機構(東京都港区)は6月17日に開いた取締役会で、代表取締役社長に財団法人ベターリビング理事長の那珂正氏が就任する人事を決めた。就任は(続く)
  • 社長に雪竹正英氏 小田急不動産

    人事
     小田急不動産(東京都渋谷区)は5月21日、代表取締役社長に、小田急電鉄取締役兼小田急商事取締役社長の雪竹正英氏の就任が内定したと発表した。6月25日に開く定時株主総会で決定する予定。間瀬卓正代表取締役社長は(続く)
  • 総合地所新社長に德田賀昭氏、6月就任へ

    開発・企業
    所(東京都港区)は6月25日付で、同社代表取締役社長に德田賀昭SMBCフレンド証券代表取締役兼専務執行役員が就任する人事を発表した。富髙正信代表取締役社長は、退任する。  德田賀昭氏は、1952(続く)
  • 三井ホーム社長に三井不動産常務の市川氏就任へ

    人事
     三井ホームはこのほど、代表取締役の異動人事で、次期社長に三井不動産常務取締役の市川俊英氏の就任を発表した。6月下旬に開催予定の定時株主総会を経て就任する。生江隆之社長は退任する。  (続く)
  • 復興庁事務次官に中島正弘・国交省総合政策局長が就任

    人事
     復興庁事務次官に、国土交通省総合政策局長の中島正弘氏が就任する。2月1日付。総合政策局長の後任には、大臣官房総括審議官の西脇隆俊氏が就く。
  • 野田改造内閣、国土交通大臣に羽田氏再任

    政策
     野田佳彦首相は第3次内閣改造で、国土交通大臣に羽田雄一郎氏を再任した。  羽田氏は東京都出身、1967年7月生まれ。初当選は99年(参議院)。父親は元内閣総理大臣の羽田孜氏。
  • 本社社長に中野専務が昇格 住宅新報社

    開発・企業
    社はこのほど開いた取締役会で、中野博義社長が代表取締役会長に就任し、後任社長に中野孝仁(なかの・こうじ)専務取締役が昇格する人事を決めた。6月26日の取締役会で正式決定する。  またグル(続く)
  • 長谷工コミュニティ社長に鶴谷副社長就任へ

    人事
     長谷工コミュニティの社長に、鶴谷彰人取締役副社長が就任する。4月1日付。大高進社長は同日付で取締役に就き、長谷工アネシス副社長に就任する。  鶴谷彰人氏(つるたに・あきと)は、1950(昭和25)年生まれ、(続く)
  • 東京建物、トップに佐久間副社長就任へ

    人事
     東京建物は12日、同日開催の取締役会で、佐久間一代表取締役副社長の社長就任人事を決議した。2012年2月中旬に開催する11年12月期本決算発表日に就任予定。畑中誠現社長は取締役会長に就任。(続く)
  • 佐藤哲夫氏が社長に就任 日神不動産

    人事
     日神不動産は11月1日付けで、佐藤哲夫代表取締役兼執行役員専務の社長就任人事を発表した。代表取締役会長兼社長の神山和郎氏は、会長職専任となる。グループの組織体制の強化と、経営体制の(続く)