住まい・暮らし・文化
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国際会議の開催にあたって 居住政策の世界的な発展へ 日本居住福祉学会会長早川和男
住宅新報 1月23日号 お気に入り第15回日中韓居住問題国際会議が東京で開催されることに、日本居住福祉学会を代表して感謝を申し上げます。遠く中国、韓国から参加される代表の方々、日本各地から参加される方々を歓迎いたします。 今回の国際(続く) -
健康な住宅環境の構築 医療から見た住居の在り方 日本医師会副会長今村聡氏 中国、韓国のテーマと発表者
住宅新報 1月23日号 お気に入り日本は、世界にも類を見ない速さで高齢化が進んでいる。25年には団塊の世代がすべて後期高齢者となり、社会構造が変わってくる。こうした中、今後も持続可能な社会であり続けるためには、高齢者の活躍が不可欠であ(続く) -
大災害時の居住問題 まず被災者の生活立て直し 日本居住福祉学会副会長日本福祉大学大学院特任教授野口定久氏 中国、韓国のテーマと発表者
住宅新報 1月23日号 お気に入り95年阪神・淡路大震災以後、激甚災害に指定された主な災害は04年新潟県中越地震、07年台風5号の暴風雨災害、11年東日本大震災、16年熊本地震、17年九州北部豪雨などで、まさに日本災害列島の状況を呈している。災(続く) -
『居住福祉研究』と関連書籍
住宅新報 1月23日号 お気に入り◆居住福祉叢書(1)『居住福祉産業への挑戦』(東信堂、13.5) ◆『居住福祉ブックレット』(東信堂)既刊23冊 ◆居住福祉学会誌『居住福祉研究』(東信堂) 1～5(2003.5～07.5)は学会事務局で販売 6「復興資源としての鎮(続く) -
日本居住福祉学会とは
住宅新報 1月23日号 お気に入り日本居住福祉学会は、「安心できる『居住』は生存・生活・福祉の基礎であり、基本的な人権。住居・地域・国土など居住環境そのものが人々の安全で安心して暮らす基盤にほかならない」ことを基本理念に置いている。(続く) -
超高齢社会が到来 第15回日中韓居住問題国際会議東京大会開く
住宅新報 1月23日号 お気に入り -
住宅の居住者に与える影響 健康に問題ある住宅の改善急げ 日菱企画代表取締役住宅産業塾塾長長井克之氏 「いやしろの住まい」の概念図 中国、韓国のテーマと発表者
住宅新報 1月23日号 お気に入り病気になる食・住生活をして病気になり、治療を受ける。そのためにリスク管理として保険をかける。個人も困り、国は大きな負担を背負い込む。こんな馬鹿げたことはない。また病気でなくても未病・不健康な状態では(続く) -
居住問題国際会議を終えて 居住福祉基本法へ転換のとき 健康長寿産業の使命を果たせ 日本居住福祉学会理事関東本部長兼大会実行委員長(リブラン会長)鈴木靜雄
住宅新報 1月23日号 お気に入りいよいよ国の住宅政策も戦後からの住思想のないハード先行の住生活基本法から居住福祉的なスタンスに転換する政策が打ち出されました。具体的政策として「福祉を基盤として住宅と一体整備する」と政策を転換しまし(続く) -
東京大会の主催、後援団体
住宅新報 1月23日号 お気に入り第15回日中韓居住問題国際会議東京大会 【主催】 日本居住福祉学会、中国房地産業協会、韓国住居環境学会、日本医師会 【後援】 (公社)全国宅地建物取引業協会連合会、埼玉県住まいづくり協議会、ホスピタル(続く) -
「住と健康」をもっと広げよう 健康・省エネ国民会議が都内でシンポ開く
住宅新報 1月23日号 お気に入り一般社団法人健康・省エネ住宅を推進する国民会議(上原裕之理事長)が主催する「健康・省エネシンポジウムINとうきょう」が17年11月29日、東京・後楽の住宅金融支援機構、す・まいるホールで開かれた。 健康と住(続く) -
看護覚書を具現化 話題の書籍
住宅新報 1月23日号 お気に入り鈴木氏は東京都板橋区の中堅ディベロッパー・リブランの社長で、共著者の菅原浩一、樋口勝一氏はその社員。なぜ珪藻土の壁やヒノキの無垢材フローリングは快適なのか。その答えを、自然素材を使ったマンションづく(続く) -
特別対談 看護覚書と健康長寿マンション ナイチンゲール エコミックス (株)ドムスデザイン代表(日本居住福祉学会理事)戸倉蓉子氏 (株)リブラン代表取締役社長鈴木雄二氏 鈴木住環境を自然に戻せ 何よりも環境づくり戸倉 住宅とは何かを追い求めて
住宅新報 1月23日号 お気に入り戸倉 フローレンス・ナイチンゲールは、1820年にイタリア・フィレンツェで生まれた英国人。看護の母であると同時に病院建築のルーツでもありました。クリミア戦争で病院での死亡率を90%から25%に激減させた人です(続く) -
2018年 注目の経営トップに聞く ミサワホーム 磯貝匡志社長 切り札は〝コンパクトシティ〟
住宅新報 1月23日号 お気に入り――就任後を振り返って。 「上期実績を見ると、受注棟数では苦戦しているが、受注戸数や売上高については前年並みの数字を確保できている。共同住宅や併用住宅、あるいはZEH化を進めることによる単価向上が増益に(続く)
